企業選びに迷わない「業種・業界」の違いを覚えてデータを正確に読み解く

就職活動をする上で、一番重要になっていくる「業種・業界」選びですが、正しく選べているでしょうか?
なんとなくやりたい仕事で会社を選ぶのも良いですが、職種が大事なのか業種・業界が大事なのかなどを把握して仕事が選べているでしょうか?
今回はどのようなことに注意しながらそれぞれの選択をすればよいかお話します。

企業選びに迷わない「業種・業界」の違いを覚えてデータを正確に読み解く

企業を絞り込む上で、どの業種・どの業界に属しているかというのはしっかりと把握する必要があります。
これをしっかりと抑えておくことで、この先目にする様々な資料に出会っても、惑わされずに済むようになります

まず、各単語の意味をしっかり押さえておきましょう

「業種」とは、企業とユーザーが関わる分野

業種とよく言われるものは、日本標準産業分類と呼ばれるもので、大きく「大分類」と「中分類」に別れます。
この業種というのは、事業や営業の種類でその企業が関わりを持っている分野のことを表します。

例として情報通信業を見てみましょう。

中分類ではテレビ放送などに携わる放送業や、IT会社などのソフトウェア開発などを行う会社の情報サービス業などが含まれます。
このように中分類の業種名だけではどの大分類に属しているかわかりにくいものもありますので、自分の希望するがどの分類に属しているか把握しておくと良いでしょう。

「業界」とは、扱う商材、製品やサービスの分類

続いて業界とはどういう分類でしょうか?こちらは耳に良くすることが多いと思います。
テレビ業界や飲食業界などがそれに当たります。

業界名に関しては、政府による明確な分類もなく、場合によっては新しい業界すら発足します。
ただ、ある程度メジャーな業界は決まっていますので、ある程度の業界に何が含まれているか抑えておくとよいです。

よくある覚えておくべき業界名

銀行
証券
保険
建設
不動産
運送
航空
鉄道
電力
化学
鉄鋼
自動車
家電
電気機器
商社
小売
食品
アパレル
飲食
旅行


業種と業界の違いについては以上のようになります。

業種と業界の違いから、どうデータを読む?

大分類での平均年収に惑わされないようにする

では、データを読む上で、先程の業種の違いによるデータの読み方がどう変わるでしょうか?
例えば次のようなことが起こります。図は極端にした一例です。実際に同じようなデータが有るわけではありませんのでご注意ください

とある業種の平均年収を記載していた資料があるとします。このうち、資料では750万と書かれていることがありますが、実際には中分類の中で大きな差があるにも関わらず平均として750万と表記されることがあります。
これは業種ごとに様々な格差が発生しています。また、中分類の中の職種でも同様に格差が発生していることがあります。

世の中には、様々な目線で集計されたデータが多く存在しています。
自分の希望する業種での表示されている平均年収を鵜呑みにするのではなく、中分類ではどう表示されているか?希望職種まで細分化されているか?までちゃんと確認する癖をつけましょう。

業界データを目安として捉える

また、データの出どころによっては、独自に業界別の年収をまとめたものも存在します。
こちらは明確な業種によって分類されているわけではありません。
データの収集を行うところのさじ加減で左右されます。

ただ、ある程度の指標にはなるので、参考にならないというわけではないことを理解しておくことです。
あくまで最終的には職種ごとの年収などを確認する癖をつけましょう。

まとめ

業種と業界の違いについて、理解が深まりました。
業種とは、日本標準産業分類で定められた分類であり、大分類と中分類に分けられています。
中には名前と業種がひと目ではわかりにくいものも存在するので自分の興味のある職種がどういった業種に含まれているのかを正しく把握しましょう

また、業界というのはいわば俗語に近い呼び方ですが、非常に馴染みのある用語です。
いくつか混同されている資料もありますが、参考にはなることが多いので、理解して、補足が必要な場合は自分で調べるようにしましょう